放送事業者の視聴者接点再編：日米欧のデータで読み解く構造転換

#2 自前配信だけでは埋まらない穴――英国マーケットデータが示すこれからの指標
配信広告は伸びてもネット広告の中の割合は上がりにくい（図2-1）→ 英国では7年間3%前後で横ばい（図2-2）→ ただしテレビ広告の中では配信が主役に近づいた（図2-3）→ 2035年の試算（図2-4）の順に、原稿の章立てに沿って並べています。米国は、放送局系配信の広告収入を同じ定義で取り出せないため比較から外しています。

#3 欧州主要4局の財務スコアカード――デジタル比率3割でも減収を補えない現実
リニアの減少を配信でどこまで埋めたか（図3-1：4社とも100%未満）→ そもそもリニアはどれだけ減ったか（図3-2：ITV −28.9%、日本 −4.6%）→ 収入の構成はどう変わったか（図3-3：ITV 31.3%、日本 4.4%）→ 同じ「微減」の正反対の中身（図3-4）の順に、原稿の章立てに沿って並べています。

#4 コネクテッドTV時代のYouTubeとテレビ局のオープン流通戦略
テレビ画面の上で最も見られているのはYouTube（図4-1 米国、図4-2 英国、図4-3 日本）→ 英Channel 4は本編をYouTubeに出し、広告を自社で販売（図4-4）→ 日本のキー局は収入の約半分が地上波広告以外（図4-5）→ 海外輸出は10年で約4倍だが9割はアニメ（図4-6）の順に、原稿の章立てに沿って並べています。